プレス金型の検査|外注先から納品された金型と金型部品の受入検査

更新日 2026/10/02(金)
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プレス金型の検査 外注先から納品された金型と金型部品の受入検査

外注先から納品されたプレス金型や金型部品は、納品されたものに対応する図面と受入仕様書を基準に検査します。金型部品では識別・外観・寸法・加工状態を、組立済み金型では構成部品の有無、締結部の状態、可動部と付属機構の作動、プレス機への取付け状態を確認します。

この記事で分かること

  1. 01図面と受入仕様書金型・金型部品との対応と検査基準を確認する
  2. 02金型部品の検査外観、寸法、加工状態を確認する
  3. 03組立済み金型の検査構成部品、締結部、可動部、取付けを確認する
  4. 04記録と再検査不適合箇所と修正後の結果を記録する

受入仕様書と図面を確認する

検査を始める前に、受入仕様書と納品された金型・金型部品に対応する図面を確認します。納品された金型の金型番号、または金型部品の部品番号と数量が、注文内容と一致しているか確認します。図面番号は、納品された金型または金型部品に対応しているか確認します。設計変更がある場合は、変更内容が反映された最新の図面を使って検査します。

金型部品については、検査する寸法と加工面、測定・確認方法、合否基準を外注先と取り決めます。検査記録や材料証明書などの提出が必要な場合は、書類の名称を受入仕様書に記載します。組立済み金型の取付け・作動確認まで依頼する場合は、使用するプレス機と試打ち条件も受入仕様書に記載します。

確認区分確認する内容確認に使う図面・書類記録する内容
識別金型番号、部品番号、品名、数量注文書、納品書、銘板または刻印注文内容との一致・不一致
図面の対応図面番号、金型・金型部品との対応、設計変更の反映納品された金型・金型部品に対応する金型図面または部品図検査に使った図面番号、設計変更の有無
検査条件検査する箇所、測定・確認方法、合否基準受入仕様書、検査手順書適用した基準と測定・確認方法
提出書類検査記録、金型材料の証明書、熱処理・表面処理の記録、部品表受入仕様書に記載した提出書類一覧受領した書類と不足の有無

金型部品の外観・寸法と金型の組立状態を検査する

金型部品では、部品番号と数量、錆・打痕・欠けなどの外観、加工面や面取りの状態を確認します。図面で指定された寸法を測定し、測定箇所、基準値、実測値、測定器を記録します。

プレス金型の部品寸法をノギスで確認する作業者の手元

測定器は、測定する寸法の範囲、図面の公差、測定方法に応じた最大許容誤差を確認して選びます。表示の細かさと測定誤差の範囲は異なります。ノギスでは測定面の汚れ、ゼロ点、測定面の当て方と測定力を確認します。ダイヤルゲージでは保持方法と測定子の向きを確認します。

例えば、部品図に指示された厚さや穴径は寸法として測定します。平行度は、指定された基準面に対する測定面の姿勢を調べる幾何公差です。平行度の指示がある場合は、基準面の固定方法と測定位置を定め、ダイヤルゲージや三次元測定機などで測定面を調べる方法を検討します。測定位置と支持方法は、図面の指示と受入仕様に合わせてください。

組立済み金型は、部品表で構成部品の有無を確認し、図面で取付け方向と組立位置を確認します。ボルトは欠品、緩み、浮きがないか確認します。ノックピンは欠品、浮き、位置ずれがないか確認します。

検査区分確認箇所の例記録する内容判定の基準
識別部品番号、品名、数量注文内容との一致・不一致部品図、納品書、部品表の記載
外観錆、打痕、欠け、異物不具合の箇所、状態、写真図面と受入仕様書の外観基準
寸法指定寸法、基準面からの位置、穴位置測定箇所、基準値、実測値、測定器部品図に示された寸法公差と測定基準
加工状態加工面、面取り、指示された仕上げ確認箇所、確認した状態、判定部品図と受入仕様書の指示
組立構成部品、取付け方向、ボルト、ノックピン部品の有無、取付け状態、緩み、位置ずれ部品表、金型図面、指定された締結条件

組立済み金型の可動部と付属機構を確認する

組立済み金型を受け入れる場合は、ガイド、ストリッパ、パッド、カム、戻し機構など、その金型に備わる可動部が所定の範囲で動き、元の位置へ戻るかを確認します。部品同士の干渉、引っ掛かり、異音、偏った動きがないことも確認します。

送り、検出、排出などの付属機構がある場合は、配線、配管、センサー、取付け部を含めて作動を確認します。検査する可動部と付属機構は、金型図面と受入仕様書に記載されたものに限ります。

作動確認で見る箇所

  1. 01可動部図面で指定された範囲まで動き、元の位置へ戻るか確認します。
  2. 02干渉と異音部品同士の干渉、引っ掛かり、異音、偏った動きがないか確認します。
  3. 03締結部作動後にボルトの緩みや部品の浮きがないか確認します。
  4. 04付属機構金型に備わる送り・検出・排出機構が指定どおりに作動するか確認します。

プレス機へ取り付けて金型の作動を確認する

組立済み金型の試打ちを受入条件に含める場合は、指定したプレス機へ金型を取り付けます。金型の取付け面、取付け位置、固定状態、配線・配管の接続を確認します。安全手順に従い、可動部、戻し機構、送り・検出・排出機構が、図面と受入仕様書で指定された動きをするか確認します。

動力プレスの金型の取付け・取外し・調整で、身体の一部が危険限界へ入る場合は、安全ブロック等によりスライドの不意下降を防ぐ措置が必要です。金型調整のためスライドを動かすときは、寸動機構があるプレス機では寸動、ないものでは手回しで行います。

試打ちに使用したプレス機、金型の取付け位置、被加工材、加工油、送り条件、設定したストローク長と作動速度を記録します。条件を変更した場合は、変更前後の条件と作動結果を残します。

試打ちで確認する金型の状態

連続して動かしたときに、可動部の引っ掛かり、復帰不良、部品同士の干渉、異音、締結部の緩み、配線・配管の損傷がないかを確認します。確認する回数や速度は、金型構造に応じ、受入仕様書と安全手順に従って決めます。

試打ちは安全手順に従い、稼働中の金型への接触、ガードの解除、安全装置の無効化を伴う方法では行いません。

検査結果と再検査を記録する

検査成績書には、金型番号または部品番号、検査に使った図面番号、検査箇所、基準値、実測値、測定器、測定条件、検査日、検査担当者、判定を記録します。組立済み金型については、組立、締結、取付け、作動の基準と検査結果も記録します。

検査結果記録する内容次の対応
合格適用基準、実測値、作動結果、検査担当者受入れを完了し、検査記録を保管する
不適合不適合箇所、基準値との差または確認した状態外注先と修正内容、再検査する範囲を決める

修正後は、修正箇所を再検査します。修正によって周辺の寸法、加工面、組立状態、可動部の作動が変わる可能性がある場合は、その範囲も再検査します。検査に使った図面、受入仕様書、検査成績書、修正履歴は、金型番号または部品番号ごとに保管します。

まとめ

外注先から納品されたプレス金型や金型部品は、受入仕様書と納品されたものに対応する図面を基準に検査します。金型部品では識別、外観、寸法、加工状態と提出書類を確認します。組立済み金型では、組立、締結、取付け、作動も検査対象です。

試打ちは、組立済み金型の作動確認を受入条件に含める場合に実施します。不適合があれば、修正箇所と、その修正によって影響を受ける寸法、加工面、組立状態、可動部の作動を再検査します。

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よくある質問

外注した金型・金型部品の受入検査では何を確認しますか?

金型部品では、部品番号、外観、寸法、加工状態と、受入仕様書で提出を求めた書類を確認します。組立済み金型では、構成部品の有無、取付け状態、締結部、可動部と付属機構の作動も確認します。

金型・金型部品の受入検査で最初に確認することは何ですか?

納品された金型の金型番号、または金型部品の部品番号と数量が、注文内容と一致しているか確認します。図面番号は、納品された金型または金型部品に対応しているか確認します。受入仕様書では、検査箇所、測定・確認方法、合否基準、提出書類を確認します。設計変更がある場合は、変更内容が反映された最新の図面を使って検査します。

金型部品の寸法検査では何を測定しますか?

部品図と受入仕様書で指定された厚さ、穴径、基準面からの位置などを測定します。図面に平行度の指示がある場合は、指定された基準面に対する測定面の姿勢を調べます。寸法と幾何公差の指示に合う測定器、測定位置、支持方法で検査してください。

組立済み金型の作動確認では何を見ますか?

ガイド、ストリッパ、パッド、カム、戻し機構など、その金型に備わる可動部の動きと復帰を確認します。部品同士の干渉、引っ掛かり、異音がないことと、作動後に締結部の緩みや部品の浮きがないことも確認します。

試打ちでは何を確認しますか?

指定したプレス機へ金型を取り付け、取付け面、取付け位置、固定状態を確認します。可動部と付属機構が図面・受入仕様書で指定された動きをするか確認し、部品同士の干渉、異音、締結部の緩みがないことも確認します。

金型・金型部品の検査成績書には何を記録しますか?

金型番号または部品番号、検査に使った図面番号、検査箇所、基準値、実測値、測定器、測定条件、検査日、検査担当者、判定を記録します。修正後に再検査した場合は、修正箇所と再検査結果も追記します。

受入検査で不適合が見つかった場合はどうしますか?

不適合箇所、基準値との差または確認した状態、外注先へ依頼する修正内容、再検査する範囲を記録します。修正後は該当箇所を再検査し、周辺の寸法、加工面、組立状態、可動部の作動が変わる可能性がある場合は、その範囲も確認します。