鍛造金型の製作依頼｜見積り前に準備する条件

完成品の条件と鍛造後の形状を分ける

最初に準備するのは、完成品の用途、図面、材質、生産予定数量、重要寸法、熱処理と機械加工の条件です。すべてが確定していなければ、未確定の項目と、その判断を依頼先に相談したいことを伝えます。

完成品の図面と、鍛造直後の形状を示す図面は、同じ内容とは限りません。鍛造後に機械加工する箇所には加工しろを設け、完成寸法を測定する工程も決める必要があります。鍛造品図が未作成の場合は、工程設計と図面作成を依頼できるか確認しましょう。

穴付き軸部品を依頼する場合の想定例

穴付き軸部品を想定すると、完成後の穴寸法だけでは、鍛造と後加工の担当範囲は決まりません。穴をどの工程で作るか、機械加工の基準にする面はどこか、熱処理と仕上げ加工を誰が担当するかを相談します。これは依頼条件を考えるための想定例であり、特定製品の製造実績を示すものではありません。

完成品の合否判定には、測定する寸法だけでなく、測定時点も記入します。たとえば、熱処理や機械加工を行う部品では、鍛造直後の寸法確認と、後工程を終えた完成品の検査を分けて相談します。

見積り前に渡す資料と相談事項

次の表は依頼準備のための整理例です。資料がない項目は空欄のまま送るだけでなく、未確定であることと、作成を依頼したいかを添えてください。

3Dデータを渡す場合は、形式と版を確認します。図面とデータの内容が異なる場合に、どちらを製作の基準にするかも相談しておきましょう。

鍛造工程と型の役割を別々に確認する

熱間・温間・冷間は、材料を加工する温度に着目した鍛造工程の区分です。一方、成形、予備成形、ばり抜きは、工具が受け持つ作業を示します。温度の区分と型の用途を、一つの分類表に混在させずに伝えましょう。

工程が決まっている場合は、素材の状態、加熱や潤滑の条件、鍛造後の処理を含めて資料を渡します。未定の場合は、完成品の要求と生産計画を提示して、工程の検討から依頼できるか相談します。

型の製作範囲は、完成品を成形する型だけに限定されるとは限りません。予備成形やばり抜きに使う工具、交換する部品などについても、今回の見積りに含めるか確認します。すべての製品に同じ工具構成が必要という意味ではありません。

型割、抜き勾配、丸み、加工しろ、ばりの処理は、鍛造形状と工程設計で検討する項目です。依頼元が数値を推定して確定させるのではなく、要求する完成品の条件を伝え、提案図面を確認してください。

使用設備とトライの担当を決める

金型を使用する設備が決まっている場合は、設備の資料と工具の取付け条件を依頼先に渡します。金型の設計・製作と、その設備で使用できるかの確認をつなげて進めましょう。既存設備へ取り付ける依頼と、使用設備を含めて相談する依頼を区別します。

トライを行う場合は、場所、使用設備、材料を準備する担当、立会いの要否、測定項目を確認します。金型だけを納品してもらう場合でも、納品後のトライと調整を誰が行うかは整理しておきます。

初回トライの評価後に修正が必要となる場合については、判断する担当者、修正する箇所の記録、再トライの実施条件を相談します。最初の見積りに含む作業と、追加見積りとなる作業を区別してください。

金型製作の見積り金額に含まれる作業を確認する

複数の依頼先へ鍛造金型の見積りを依頼して比較する場合は、同じ作業範囲の金額か確認します。設計、材料、加工だけの金額と、トライや測定を含む金額では、比較の対象が異なります。以下は見積りの作業範囲を確認する項目であり、すべてを一律に金型費へ含めるという条件ではありません。

修正の扱いは、当初の図面や合否条件に対応する調整と、依頼元が製品仕様を変更する場合を分けて確認します。見積書に記載がない作業を、当然に含まれると判断しないようにしましょう。

設計確認から受入れまでの進め方

製作開始前に、基準とする図面、その版、製作対象の工具、トライ条件を確認します。設計の提案内容を承認する担当者と、変更時の連絡先も決めておきます。

製作後のトライでは、合意した測定項目と外観条件で試作品を評価します。欠肉や型ずれなどの外観と、加工しろや寸法を確認する箇所を分け、修正が必要な場合は対象を記録してください。

受入れ時は、図面、金型、試作品、測定結果など、合意した提出物がそろっているか確認します。金型の受入れと、完成部品の品質確認を同じ判定にするかは、依頼範囲に合わせて取り決めます。

量産へ移る前に、使用する設備と工程、交換部品、補修窓口、条件変更時の連絡方法を記録します。試作時と量産時で条件を変える場合は、どの項目を再確認するか相談しましょう。

型寿命・補修・保管は条件と一緒に相談する

鍛造金型には、使用条件に応じて摩耗、割れ、塑性変形、熱による損傷などが生じます。寿命の回数だけを取り出して、異なる工程や製品でも同じように使える保証値と判断しないでください。

依頼先が寿命の目安を示す場合は、対象の型と使用条件、寿命と判定する状態、補修や部品交換を含むかを確認します。寿命の目安は、対象となる型と評価の根拠を確認してから、補修や交換の計画に使いましょう。

保守では、補修を相談する窓口、状態の記録方法、交換部品の準備、補修中の生産の扱いを検討します。金型の所有、保管場所、保管費用、返却や廃棄の連絡方法も、当事者間の依頼条件として確認してください。